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展望

科学的社会主義の展望  2020年7月~12月


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●月刊「科学的社会主義」No.268 2020年8月号
   リーマンショックからパンデミックへ
                              社会主義協会代表   石河康国

 パンデミックは、新型感染症への社会の無防備さをさらけだし、世界中でさまざまな対処方が模索されている。その当否は、十余年前のリーマンショックが見せた「百年に一度の危機」と、それに伴う世界の階級対立の変容をふまえて判定される。十数年間の資本主義の構造と政治の二重の変容のうえにたった新型コロナ禍だからである。対処を誤れば、パンデミックが収束しても、民衆の生存の不安定さはさらに進行する。

 リーマンショック後の世界経済
 リーマンショックから今日までの経済の変容の特徴として、格差と貧困の拡大の一方で、公的資金で救済された金融関係が強化されたことがあげられる。「コロナ恐慌」下でも大手銀の財務状態はリーマン時と比べ格段に良好だ。また、とくに日本では大企業の内部留保は280兆円近くへと3倍に増えた。増加の要因は賃金の抑制と法人税率引き下げだ。デフレ不況下で企業の利益の「使い道」は設備投資でなく、金融投資、自社株買い、企業合併、株主配当に回され、雇用や賃金にはまわらない。
 リーマンショックでは製造業の雇用が減り、以降IT化かそれを加速した。それをサービス業など第三次産業が受け皿となって辛うじて大量失業の顕現は世界的に抑えられてきた。パンデミックはサービス産業を直撃し、米国などでは世界大恐慌以来といわれる失業増大をもたらしている。
 大企業が活性化しても雇用破壊、賃金切り下げ、福祉削減が進めば消費需要はおのずから減退し、ここ数年世界はデフレ不況に陥ってきた。特に日本は二度にわたる消費増税がこれを促進した。逆所得再分配である消費税は小売価格に転嫁できない零細業者を淘汰してきた。
 経済のグローバル化で、この間世界経済のけん引力とされてきた中国だけが成長し続けられるはずはない。米中対立もからみ中国経済は停滞し始めていた。
 こうした世界と日本を、パンデミックは痛打したのである。
 世界の為政者と諸階級の政治勢力は、この事態をどう打開するか根本的な方策を迫られている。それが左への転換か、それとも右への転換か。米国大統領選挙の異様な様相はこうした選択のラディカルさを物語っている。

 階級対立激化する世界
 こうした事態が、政治過程にどう反映しているだろうか。5月20日付『日経』社説はこう指摘した。コロナ関係の財政出動で、「欧米が従業員に配慮する」のは、リーマン危機時に公的資金によって金融機関だけ救済されたが「中開層の雇用や所得は打撃を受けたままで、蓄積した不満がその後、世界的なポピュリズム台頭の下地になった」からというのである。体制側の危機感がうかがえる。
 労働者への「配慮」が十分であるかどうかは別として、各国の財政出動では、日本にくらべれば労働者への直接休業補償から一律現金給付にいたるまで、民衆への支給がはるかに手厚くかつ素早い。米国では従業員の雇用を守る中小企業給付金は54兆円を突破し支援枠8割消化済なのに反して、日本は6月下旬で申請受理がやっと10万件、支給決定にいたっては4万9千件(183億円)だ。
 日本とはことなり、欧米の場合ただちに民衆の反乱として選挙やデモで示されてきたからである。
 欧米では、リーマン・ショック以降、緊縮財政・「小さな政府」、公的セクターの民営化、福祉の削減で荒廃した社会への不満は爆発した。けれどもEUと主要国は金融資本救済に巨額の公費を注入し、債務に苦しむギリシヤなどには冷酷な「緊縮」措置を強いた。民衆の反抗は従前とは異なった様相を呈した。内容的には労働者階級と一握りの資本家階級の対立ではあるが、その形態は左右の対極をとってあらわれた。いわゆる「反緊縮左翼」と「右翼ポピュリズム」であり、そのはざまで伝統的な資本家階級の政治勢力と、時にはそれと連立を組んだ旧型の社会民主主義勢力は凋落した。米国では民主党主流はサンダース派に追い上げられ、一方トランプ大統領という怪物が登場した。
 英国のEU離脱をめぐりコービン労働党党首が退陣し、米国大統領選でサンダースが撤退するなど、反緊縮左翼は一時のように目立ってはいない。しかしフランスの統一地方選でマクロン与党が惨敗し緑の党や左傾化した社会党がのびるなど、底流には変化はない。デマゴギーで支持者を固め、武装右翼集団をも利用するトランプに勝つためには、バイデンもサンダースや民主社会主義集団の力を無視はできない。

 変化を見せる世界の税財政政策
 左右の反抗が欧州諸国の政権をゆさぶっていることは、新型コロナへの対応にも反映した。
 『日経』(3・28)によれば、ECB(欧州中央銀行)が、10月までユーロ圏内の銀行に配当の実施中止、自社株買い中止をなどを要請し、株主還元より家計・企業支援を優先するよう求めた。同紙(4・1)によれば、英国大手銀も2020年中の配当見合わせを発表。コロナ対策で銀行は資金供給の拡大など援助を受けているので、株主還元は政治的に許されないからという。株主至上主義からの転換に向かう動きである。大企業支援もなされているが、航空会社や自動車会社の救済条件にCO2排出減を求めるなど、環境対策を条件とするのが欧州でひろがっているようだ。
 さらに、所得税累進制強化にとどまらず、金融所得課税や資産課税の新設・強化、労働者の職を奪うAI化への対応として大手IT企業の超過利益への課税(デジタル課税)等が検討されている。民衆の反乱の効果である。
 こうした動向の基調として重要なのは、ドイツやEUの緊縮路線の転換だ。財政均衡に拘泥せず必要な資金を国債発行でまかなうことが、コロナ禍のなかで一般化しはじめた。生活破たんを食い止め命を守ることが政治の優先課題だからである。新型感染症だけでなく、デフレ不況の長期化への対応としても、まっとうな認識である。
 借金は次世代への負担になるからと国債発行を一般的に忌避する俗論は、破壊された生活と社会を次世代に継承するわけにいかないという現実を体験して克服されつつある。
 EU諸国はドイツを先頭に国債発行で大規模な財政出動をおこない、消費税の一時減税を実施する国もある。EUとしても南欧などに緊縮を求めるのでなく、基金を新設しそこから財政困難国への財政移転を可能にすることにした。こうした緊縮方針の転換に際して「多額の債務を負う」ことに、ドイツの世論調査では73%が賛成したと報じられる。
 とはいえこの転換が、税・財政政策として欧米に定着するかどうかはわからない。ただマクロン与党の敗退以降のフランス、メルケル後のドイツ、米国大統領選挙の帰趨などが、階級対立が右翼ポピュリズムに包摂されず左翼的に組織されるか否かを決するであろう。欧米の経済思想界で排斥されてきたケインズ政策やMMTなどの議論が、真面目な議論の対象となってきた。その理論的是非はともかく、「財政再建」を錦の御旗にした民衆の「自粛」「自助努力」の呪縛が世界的に解けはじめたことは、民衆を勇気づけ闘いを活性化し、歴史を前進させるであろう。

 日本はどうか
 日本ではリーマンショック以降、民主党政権の挫折を経て野党の混迷と停滞はむしろ強まり、代わって維新や小池百合子的存在が伸長する様相が続き、都知事選はコロナ禍がそれを促進したことを示した。体制側は民衆無視の政策を続々と俎上にのせている。二度にわたる補正予算も、それと一体の日銀の産業誘導策も、民衆の苦境をあざ笑っている。米国はコロナ対策の事業規模220兆円(4月段階)の約4割が民衆向け給付(個人給付25%、失業給付12.5%)なのに反し、日本の補正予算はテレワーク拡大、行政迅速化、遠隔教育に乗じたデジタル化など産業構造改革にかなりをさいている。また大企業資金繰りのために日本政策投資銀行に5兆円の融資枠を確保。ANA・JAL・日産・マツダなどが要請し、はやくもリーマンショック時(3.3兆円)を越えそうだという。自民党は融資だけでなく大企業への数十兆円の資本注入制度の創設を提言している。日銀は新規国債引き受けだけでなく、株の買い支えに数十兆円を投入する。
 国と日銀の膨大な資金の向かう先の多くが、コロナ対策でも民衆の生活防衛でもなく、産業構造改革の促進である。世界の「反省」とは真逆の方向だ。
 ただ安倍政権が世論に推されて転換したものもある。それは所得制限なしの10万円個人単位給付だ。世帯主の所得制限を付して世帯単位で30万円給付という閣議決定予算案が反発をくらい変更になった。公明党は下部から突き上げられ、総体的な貧困化の中で所得制限の「線引き」がいかに困難かを思い知らされた。しかし、野党も所得制限なしの個人単位給付を求めたものの実生活におされてであって、それを所得再分配強化にたつ財源と一体で国民にアピールしえたとはいえない。とはいえ民衆が一回体験したことは将来のステップになる。
 立憲野党の決意が見えない最大の理由は、消費税減税で結束できてない点にある。「財政赤字」で脅し「財政再建」「福祉切り捨て」とコロナ大衆増税を迫る体制に対し、消費税見直しと法人税率引き上げ、累進制の強化、更には内部留保や資産への課税を真正面からかかげられるかどうか、政治の最大争点となろう。識者からは、企業の内部留保463兆円を償還原資としたコロナ国債発行という案もある。
 東京都知事選挙結果がうかがわせた自民・維新・小池連合のような勢力に対し、新自由主義政策の転換と所得再分配を旗印にした立憲野党連合が形成されるかどうか、憲法の命運をはじめ「コロナ後」の日本を左右する。
   (いしこ やすくに)


●月刊「科学的社会主義」No.267 2020年7月号
   スペイン・インフルエンザと革命ロシア
                              社会主義協会理論部長  野崎佳伸

 速水融の仕事
 新型コロナウイルスの世界的広がりで改めて注目を集めているひとつが、百年ほど前に大流行した「スベイン・インフルエンザ」である。当時の光学顕微鏡ではついにその病原のウイルスを発見できなかった。そして時と共に忘れられていった。戦後、その研究に取り組んだのが米国の歴史家A・W・クロスビーで、彼は1976年に『史上最悪のインフルエンザ―忘れられたパンデミック』を発表した。ところがこの書の日本語訳は2004年にようやく発刊された。それはこの頃、SARSや鳥インフルエンザの脅威があったからである。
 またこの年、歴史人口学者の速水融(はやみ あきら)氏が出版したある著作の中でスペイン・インフルエンザについて触れたところ、「邦語で書かれたほとんど唯一の文献」という指摘があり、氏はがぜん資料収集と分析にあたり、06年に『日本を襲ったスペイン・インフルエンザ』を刊行した。速水氏は日本に歴史人口学を紹介し、またこれを武器に江戸期以降の人口の推移を検証し、「勤勉革命」という概念を提唱、世界的に注目された。その経歴が認められ、1999年には国際人口学研究連合より表彰、また2000年には「文化功労者」として顕彰され、2001年日本学士院会員に選定されている(その後文化勲章も受章されている)。いわば功名を博した後に、これまでの研究内容とはかなり異なる分野にのめりこんでいったのだから、敬服に値する。
 氏は昨年12月に亡くなったのだが、もし存命であれば新型コロナとの戦いに有益な助言を発せられたことだろうと惜
しまれる。

 革命囗シアヘの伝播
 ところでこの速水融氏の著作の第二章の中に次の記述が見られる(57頁)。すなわち「混乱したロシアへは、(1918年)6月にムルマンスクに向け、インフルエンザ病原体を持った将兵が出発し、上陸後インフルエンザ・ウイルスを撒き散らしながら内陸に向かって行進した」。(氏はまた、シベリアに8月から出兵した日本軍が秋には早くも大量に罹患した記事を挙げているがここでは立ち入らない。)
 たったこれだけであるが、筆者にはロシア革命への列強の干渉戦争が彼の地にウイルスを持ち込んだことを確信させた。つまり、新たに第一次世界大戦に参戦した米軍が欧州にもちこんだ可能性が高いこのウイルスは、ドイツ対仏英間の西部戦線の両軍に大混乱をもたらしていたのだが、少なくとも3月のブレスト講和までは東部戦線や新制ロシアに到達していなかったはずで、その後ロシアにとっては短い小康の時期さえあった。
 しかし、これまで目を通したロシア革命史でスペイン・インフルエンザにふれた文献は見たことが無い。それで1919年に亡くなったスヴェルドロフ(享年33歳)と、翌年亡くなったイネッサ・アルマンド(享年46歳)について、もしやと思い調べてみた。すると果たして、ウィキベディアの「スヴェルドロフ」項に、「3月16日、オリョールで流行していたインフルエンザ(スベインかぜ)に罹り、死去した」とある。しかし、彼の死因についての記述は、著者が確かめたなかでは今のところこれだけだ。イネッサについては手元にある文献にあたってみると、1月に感染していたが、死亡は9月で原因はコレラだったようだ。
 内戦期のロシアとスベイン・インフルエンザの関連については先述のとおり資料がほとんど見つけられなかった。レーニン全集の事項索引にも「スベイン・インフルエンザ」または「スベインかぜ」はない。以下、スヴェルド囗フとイネッサ・アルマンドについて偲ぶため、何点かの資料を紹介するに止めざるをえない。大げさな見出しと釣り合うものでないがご容赦を。

 Y・M・スヴェルド囗フ
 ヤーコフ・ミハイロヴィチ・スヴェルドロフ(1885年~1919年3月16日)は、結成当初からボルシェヴィキに所属。1905年革命以降の反動期には流刑と逃亡を繰返した。よって亡命の経験も無かったようで、レーニンらの亡命幹部との面識もなかったはずだ(05年にはまだ20歳)。17年2月革命により流刑先よりペトログラードに戻り、「封印列車」でロシアに戻っていたレーニンらと合流。十月革命後、全露ソヴィエト中央執行委員会議長。ロシア共和国憲法作成委員会議長も兼ねた。だが早世のためもあってか、彼についての本格的な伝記は無いようで、幾人かの思い出が残されているのみである。また、彼の著作も見たことがない。
 レーニンが彼の死を受けて2日後に行った演説の速記が残されている(レーニン全集第29巻78頁)。この演説で彼は、スヴェルド囗フの「革命的献身性」と並んで、「組織者としての卓抜した能力」を称賛している。レーニンは翌年夏に『共産主義における左翼小児病』を出版。この書にはスヴェルドロフの名はないけれども、「ニ ボルシェヴィキが成功した一つの重要な条件」で「プ囗レタリアートの革命党の規律」についての有名な三要件を記す際に、レーニンの脳裏のうちの一人にスヴェルドロフがあったことは疑いない。また、レーニンはこの演説の中で次のように述べた。「革命的暴力が、革命の発展の一定の時期にだけ、一定の特殊な条件がある場合にだけ、必要かつ正当な革命の手段であるということ、これに反して、プロレタリア大衆の組織、勤労者の組織は、この革命のはるかに根深い、恒常的な本性であり、この革命の勝利の条件であったし、いまでもやはりそうである」と。
 A・ルナチャルスキー(1875~1933)の『革命のシルエット/1923年版』(邦訳筑摩書房。1973年)には生存中のレーニンやトロツキーら4人(スターリンの名はない)とは別に、十月革命以降に没した革命家6人の追憶があり、その一人がスヴェルド囗フである(他の5人の死因は別の病気、または暗殺)。また、トロツキーは『レーニン』(1924年。邦訳光文社。2007年など)、及びスヴェルドロフの回想録への寄稿(1925年。邦訳『ニーチェからスターリンへ』所収「スヴェルドロフの思い出」 光文社。2010年)を書き残している。それらによると、スヴェルド囗フという人は大層記憶力が良かったようで、特に無数の活動家の特徴をつかんでおり、十月革命後の適材適所への配置を的確に為したようなのである。
 例えばルナチャルスキーはこう記す。「彼は地下工作の中から、おそらく地下でしか習得できないような、二つの驚くべき資質を身につけたのだった。第一は、党全体についての完璧にして無限の知識であった。そしてこの党を構成していた何万という人びとは、彼によって研究し尽くされているように思われた。まるで党員人名録のようなものを頭の中に記憶していたのである。…第二は、疑う余地のない組織の才能である。…スヴェルドロフをしてわれわれの憲法の作成者たらしめ、誰にも尊敬される全ロシア中央執行委員会の議長、しかも党中央の書記局の主要な指導をもその手中に結合させた議長たらしめるに、十分であったように思われる」。ちなみにこの書はルナチャルスキーの死後、ご多分に漏れず、ずたずたに改ざんされた。
 スヴェルドロフが長生きしておれば、スターリンは決して書記長になれなかったかもしれない、とはある学者の述懐である。

 イネッサ・アルマンド
 イネッサ・アルマンド(1874年~1920年9月24日)はパリで生まれ、幼い時期にはモスクワの祖母宅で育った。レーニンより4歳下。つまり今年はイネッサ没後100年、レーニン生誕150周年なのである。イネッサはレーニンを慕い、愛情を交わしていた関係から、今では日本語で読める文献も多い。但し、ソ連崩壊後の話であり、ソ連時代にはレーニンとの関係は極力、秘匿されていた。レーニン全集の書簡集には含まれない手紙等がソ連崩壊後公表されるようになり(イネッサの日記も)研究が飛躍的に進んだ。彼女はロシア語、フランス語、英語に堪能だったから、活動家としても重宝された。二月革命後にはレーニンと合流し「封印列車」でペトログラードに戻った。
 イネッサは20年1月にスベイン・インフルエンザに罹った。この時のレーニンの一連の手紙(全集未掲載)のひとつに「ひどい時代です。発疹チフス、インフルエンザ、スベインかぜ、コレラ。…」とあり、別の手紙では「現在、スベインかぜが猛威をふるっています。」とある。
 一旦回復したイネッサには、この夏の共産主義インタナショナル第2回大会を前にコロンタイが重病を患ったため、負担が増すことになった。この時、不適切な休養先(カフカス)を指定したレーニンの判断には後世、批判が強い。それでもイネッサは旅先でレーニンの『左翼小児病』について熱く語ったという。結局彼女は9月24日にコレラで死亡。モスクワに遺体が到着したのは10月11日で、翌日葬儀が行われた。この時のひどく狼狽したレーニンを目撃した何人かの証言がある。その証言者はまた、葬儀後レーニンが瞬時にして仕事に戻ったことも記している。(以上、主として『レーニンが愛した女(ひと)』メリニチェンコ著 新読書社 2005年による)。
 革命から内戦へ、そしてクロンシュタット水兵の反乱に至るまで、たくさんの人たちが病死、戦死、餓死する中で、その死因についていちいち強調され記憶されることはなかったのだろう。ソ連でもその後、スベイン・インフルエンザの影響は忘れられ、今またロシアでも新型コロナウイルスで多くの死者を出している。
(のざき よしのぶ)




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